2007年10月22日月曜日

第二新卒技術者

インドの新卒・第二新卒技術者の育成型来日派遣サービスを開始するそうです。第二新卒技術者の方がんばってください。



ビジネス:発表資料
パソナテック、インド人技術者の採用支援サービスを開始
パソナテック インド人技術者の採用支援サービスを開始
~インドの教育会社と提携、優秀な若年層技術者に日本語教育~


 IT(情報技術)分野における専門人材サービスを行う株式会社パソナテック(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:森本 宏一 以下パソナテック)は、この度、日本の商習慣や日本語スキルを習得したインドの優秀な若年層技術者の育成型来日派遣サービスを開始します。また、本サービスの開始に伴い、インドのエンジニア教育会社ソフトブリッジソリューションズ(インド マハラシュトラ州プネ市、プラシャント ジェイン社長)と提携します。本サービスとすでに実績のある中国の理工系新卒技術者の育成型来日派遣サービスを合わせ、海外人材サービスにおける売上5億円(2008年3月期)を目指します。

 BRICs(ブラジル・ロシア・インド・中国)など新興国への投資を含め進出する日系企業が増加する一方、そのグローバル戦略を担う人材不足は深刻な問題となっています。国内における優秀な人材の採用が一層困難になる中、「国籍を問わず、優秀な人材を採用したい」  「海外市場を見据えた、自社の企業理念を理解したグローバル要員を育成したい」といった企業の要望が多く寄せられています。一方、インドのGDP成長率はBRICsの中では中国についで第2位であり、成長市場としても見過ごせない存在になっています。また、GDPに占める産業の中でもIT関連産業の伸びは顕著であり、新卒者に卒業後 半年間で技術の専門高等教育をするなどの人材育成への取り組みからも、今後の技術系人材の輩出拠点としても注目されています。

 パソナテックは1998年より中国の理工系大学新卒技術者の育成型来日派遣サービスを展開していますが、この度、そのノウハウをベースにインドの新卒・第二新卒技術者の育成型来日派遣サービスを開始します。日系企業が外国人技術者を採用する際に問題となりやすい言葉や商習慣について事前に4ヶ月間のトレーニングを実施します。今回提携するソフトブリッジソリューションズは、技術者向けに上記のトレーニングを企画・提供します。同社は、グローバルビジネスを展開する日系大手企業の、社員向けグローバル研修カリキュラムも提供しており、その実績には高い評価を得ています。

 パソナテックはこれら海外人材サービスへの取り組みを通じて優秀な人材の輩出に努め、高度人材の獲得基盤を構築します。また、これらサービスを展開することで、さらなるアジアの人材流動化を促進してまいります。


◆企業・一般の方からのお問合せ◆
 株式会社パソナテック 海外事業部
 TEL:03-6415-3523 mail:info@pasonatech.co.jp

引用元:IT-PLUS
http://it.nikkei.co.jp/business/news/release.aspx?i=152372
第二新卒

第二新卒層に就職情報を発信

学生・第二新卒層に就職情報を発信している株式会社学情で、第二新卒に興味をもちました。



学情、吉本興業グループと新しい就職情報提供で共同プロジェクトを立ち上げ
日本の若者に、もっと、働く楽しさを!
吉本興業グループと学情が全く新しい就職情報「ヨシゴト~よしもと就活マガジン~ボクらと“働く”を見つめよう」OPEN!
~学生・フリーター・ニートに“働く”意義を、新しい刺激を。~


 学生・第二新卒層に就職情報を発信している株式会社学情は、学生や若手社会人に人気のタレントを多数擁する吉本興業グループと、従来にはなかったまったく新しい形態の就職情報を若者へ提供するべく、共同プロジェクトを立ち上げることとなりました
 好調な企業業績と少子化問題、団塊世代の大量退職問題の影響で、企業の人材獲得競争は過熱化しています。その一方、若年者の早期退職やフリーター・ニートの増加が社会問題化し、国や大学当局は対策に苦慮しているのが現状です。
 吉本興業グループと学情は、そのような現代の若者のマインドにマッチした新しい形態での情報提供を行うため「ヨシゴト~よしもと就活マガジン~ボクらと“働く”を見つめよう」を発信します。働くことの楽しさ、新しい仕事にチャレンジする大切さなどを、人気芸人たちが動画で登場し今まで彼らが見せたことのない熱さ、真剣さで語ります。学情の就職情報サイト<新卒向「学情ナビ」、第二新卒向「Re就活」>にて4月中旬から、順次動画配信を予定しており、若者の就業意識を刺激する画期的な仕掛けです。
 また今後、さらに発展させ、若者が楽しみながら就業意識を向上させて就職活動に取り組めるような、企業情報の発信や就職イベントを行うなど、新しい就職情報エンターテイメントへと展開していく予定です。

引用元:IT-PLUS
http://it.nikkei.co.jp/internet/news/release.aspx?i=155937
第二新卒